認知症とは？
症状・種類・原因・治療・家族の関わり方をわかりやすく解説

認知症の定義——「普通の老化」を超えた認知機能の低下

認知症（Dementia）とは、脳の神経細胞が何らかの原因で傷害・消失することにより、記憶・判断力・言語・実行機能などの認知機能が以前より著しく低下し、日常生活や社会生活に支障をきたす状態の総称です。特定の1つの疾患ではなく、様々な原因疾患（アルツハイマー病・脳血管疾患・レビー小体病など）による症候群として理解されます。

WHO（世界保健機関）によると、認知症の診断には①記憶など複数の認知領域の機能低下、②それが以前の水準から低下していること、③日常生活への支障があること、の3点が必要です。「もの忘れ」だけでなく、時間・場所の見当識や判断力・実行機能の低下が組み合わさることで「認知症」と診断されます。

認知症は「ボケ」ではありません「認知症＝ボケ」「何も分からなくなる病気」というイメージは正確ではありません。認知症は段階的に進行し、特に初期〜中期では本人の感情・自尊心・個性はしっかり保たれています。「その人らしさ」を尊重したケアが非常に重要です。

加齢による物忘れと認知症の違い

「年をとると物忘れが多くなる」のは正常な加齢現象ですが、認知症による記憶障害とは質的に異なります。以下の違いを知ることで、受診の判断に役立てることができます。

MCIとは——認知症の「一歩手前」の段階

MCI（Mild Cognitive Impairment：軽度認知障害）とは、正常な加齢による物忘れと認知症の中間に位置する状態です。記憶力や判断力などの認知機能が年齢相応の水準よりも低下しているものの、日常生活には大きな支障がない段階を指します。MCIは認知症の「前駆段階」として注目されており、適切な介入によって認知症への移行を遅らせることができると考えられています。

MCIの診断基準（Petersenの基準）

• 1. 本人または家族による認知機能の低下の訴えがある本人の自覚・周囲の気づきが重要
• 2. 客観的な認知機能テストで低下が確認できるMMSE・HDS-R・MoCA等で確認
• 3. 日常生活動作（ADL）は基本的に自立している日常生活に大きな支障はない
• 4. 認知症の診断基準は満たさない認知症未満の状態

MCIの段階での行動が鍵MCIと診断されたからといって、必ずしも認知症になるわけではありません。この段階での生活習慣の改善（運動・睡眠・社会活動・食事）や危険因子の管理が、認知症への移行を防ぐうえで最も効果的です。「MCIかも？」と思ったら、早めに専門医に相談することをお勧めします。

認知症の早期発見のために——受診のサイン

認知症は早期に発見・介入するほど、症状の進行を遅らせ、より長く自分らしい生活を維持できます。以下のサインが本人や家族に見られたら、早めに医療機関に相談することをお勧めします。

• ⚠同じことを何度も聞く・話す
• ⚠最近の出来事を全く覚えていない
• ⚠日付・曜日が頻繁にわからなくなる
• ⚠慣れた道や場所で迷う
• ⚠言葉が出てこない・「あれ」「それ」が増える
• ⚠以前できた料理・金銭管理ができなくなった
• ⚠理由なく怒りやすくなった・性格が変わった
• ⚠趣味や人付き合いへの意欲がなくなった

認知症の種類別の割合と特徴

日本の認知症患者の約60〜70%がアルツハイマー型認知症ですが、他にも血管性認知症・レビー小体型認知症・前頭側頭型認知症など様々な種類があります。

若年性認知症——65歳未満で発症する認知症

若年性認知症とは、65歳未満で発症した認知症の総称です。日本では約3.8万人（人口10万人あたり約50人）が罹患していると推計されており、就労・経済・家族への影響が大きいという特徴があります。

若年性認知症で利用できる制度

• 精神障害者保健福祉手帳医療費割引・税制優遇・障害者雇用枠での就労継続が可能に
• 障害年金就労が困難になった場合の所得補償（1〜2級）
• 自立支援医療（精神通院医療）外来医療費の自己負担が原則1割に軽減
• 介護保険（40歳以上）若年性認知症は特定疾病として40歳から介護保険が利用可能
• 若年性認知症コールセンター専門の相談窓口（0800-100-2707、月〜土 10〜15時）

まず「若年性認知症コールセンター」へ若年性認知症と診断されたら、まず「若年性認知症コールセンター」（0800-100-2707）に相談することで、利用できる支援制度・地域の相談窓口・当事者グループなどの情報を得ることができます。1人で抱え込まず、専門家への相談が第一歩です。

認知症のリスク要因——変えられないものと変えられるもの

認知症の最大のリスク要因は「加齢」ですが、生活習慣や環境要因によって発症リスクを変えられる部分も大きいことが研究で示されています。以下は主要リスク要因の影響度のイメージです。

Lancetの研究（2020年）では、40%の認知症ケースが12の修正可能なリスク要因（難聴・高血圧・肥満・喫煙・うつ・糖尿病・身体不活動・社会的孤立・大気汚染・頭部外傷・過度の飲酒・低い教育水準）への介入で予防または発症を遅らせることができると試算されています。

認知症予防のための生活習慣

認知症を「完全に予防できる」という保証はありませんが、以下の生活習慣が発症リスクを低下させることが科学的に示されています。

認知症の診断——どのように診断されるのか

認知症の診断は、単一の検査で確定できるものではなく、複数の評価を組み合わせて行われます。かかりつけ医や「もの忘れ外来」では、問診・認知機能検査・画像検査などを通じて包括的に評価します。

認知症の薬物療法

現在の認知症薬は症状の進行を遅らせる「対症療法」が主体です。2023年以降、アミロイドβを標的とした「病態修飾薬」も登場し、早期段階での根本的な治療への期待が高まっています。

薬は「完治」させるものではありません現在の認知症薬（コリンエステラーゼ阻害薬・メマンチン）は「症状の進行を遅らせる」ものであり、完治させる薬ではありません。家族が「薬を飲んでいるのになぜ悪化するの？」と感じることがありますが、薬がなければさらに早く悪化していた可能性があります。

非薬物的ケアアプローチ

薬物療法だけでなく、その人らしさを尊重したケアや環境調整・活動療法などの非薬物的アプローチが、認知症の方の生活の質を大きく左右します。

認知症の方への接し方——6つのポイント

利用できる主な支援サービス

認知症の介護を一人で抱え込まないために、地域には様々な公的・民間の支援サービスがあります。早めの活用が介護者・本人の双方の負担軽減につながります。

• 居宅介護支援（ケアマネ）介護全体のコーディネート
• デイサービス・デイケア日中の通所介護・医療的ケア
• ショートステイ短期間の入所（介護者のレスパイト）
• 訪問介護・訪問看護自宅での介護・医療サービス
• 認知症カフェ当事者・家族・専門家の交流の場
• 認知症家族の会家族同士の情報交換・相談
• 成年後見制度財産管理・意思決定支援の法的仕組み
• 地域包括支援センター介護・福祉・医療の総合相談窓口

認知症で使える公的支援制度——費用・手続きのガイド

認知症と診断された後は、様々な公的支援制度を活用することで、医療費・介護費の負担を軽減し、より長く自立した生活を続けることができます。制度は複数あり、組み合わせて利用することが重要です。

精神保健福祉センターに相談する各都道府県・政令市に設置されている「精神保健福祉センター」では、認知症を含む精神疾患に関する専門的な相談・支援を無料で提供しています。自立支援医療・手帳の申請手続きのサポートや、家族向けの相談にも対応しています。お住まいの都道府県のセンターに気軽にお問い合わせください。

認知症施策推進大綱と認知症基本法——社会全体での取り組み

日本政府は2019年に「認知症施策推進大綱」を策定し、「共生」と「予防」を両輪とした認知症施策を推進してきました。さらに2023年に「共生社会の実現を推進するための認知症基本法」が成立・施行され、認知症の人の権利擁護と社会参加を法律で保障する枠組みが整備されました。