物質使用障害とは?
診断基準・症状・治療法・薬物療法をわかりやすく解説
物質使用障害は、アルコール・薬物・処方薬などの使用パターンが生活に著しい障害をもたらす状態です。「依存症」の概念を更新したDSM-5の診断名で、11の基準と重症度分類で理解されます。脳の変化・診断基準・変化ステージ・治療法・薬物療法・支援制度・家族支援まで詳しく解説します。
物質使用障害とは
物質使用障害(Substance Use Disorder)は、アルコール・薬物・処方薬などの精神作用物質の使用パターンが、臨床的に意味のある苦痛または機能障害をもたらしている状態を指す精神医学的診断です。「依存症」の概念を更新した現代的な理解に基づく診断名です。
物質使用障害の定義——「依存」の概念を超えた現代的理解
物質使用障害(Substance Use Disorder, SUD)は、DSM-5(米国精神医学会の診断統計マニュアル第5版、2013年)で定義された診断名です。それ以前のDSM-IVで用いられていた「物質乱用」と「物質依存」という2つの概念が統合され、重症度に応じた一連のスペクトラムとして再定義されました。
物質使用障害の本質は、物質の使用に関するコントロールの喪失、物質使用が生活に及ぼす悪影響の継続、および薬理学的変化(耐性・離脱)によって特徴づけられます。重要なのは、物質使用障害を「意志の弱さ」や「道徳的な問題」としてではなく、脳の神経回路の変化を伴う「慢性・再発性脳疾患(Chronic, Relapsing Brain Disease)」として理解することです。
物質使用障害の対象となる物質は、アルコール、カフェイン、大麻、幻覚薬、吸入薬、オピオイド、鎮静薬・睡眠薬・抗不安薬、刺激薬(アンフェタミン・コカイン等)、タバコ(ニコチン)、その他の物質(処方薬の乱用を含む)と広範にわたります。
「依存症」との概念的違い——DSM-IVからDSM-5への変化
DSM-IVでは「物質乱用」と「物質依存」が別々の診断として定義されていましたが、DSM-5ではこれらが統合され、「物質使用障害」という一つの連続体(スペクトラム)として再定義されました。
・「依存」には耐性・離脱が必須だった
・「乱用」は重症度が低い問題的使用
・スティグマを強化しやすい表現
・軽症・中等症・重症の連続体として把握
・耐性・離脱なしでも診断可能(渇望基準追加)
・早期介入・予防的アプローチが可能に
物質使用障害における脳の変化——なぜ「やめられない」のか
物質使用障害において「やめたいのにやめられない」という状況が生じるのは、意志の弱さではなく、脳の特定の神経回路が物質によって変容されているためです。報酬系・前頭前野・扁桃体・海馬・HPA軸の5つの領域での変化が複合的に作用します。
物質使用障害の有病率
高頻度で合併する精神疾患——デュアルダイアグノシス
物質使用障害は他の精神疾患と高頻度で合併します(デュアルダイアグノシス・二重診断)。物質が精神疾患を誘発する場合と、精神疾患の症状を自己治療するために物質が使用される場合(「自己投薬仮説」)があります。両者を同時に治療する統合的アプローチが回復のカギです。
- うつ病・気分障害(合併率 40〜60%)物質使用障害者の40〜60%が気分障害を合併。物質使用が気分障害を誘発する場合と、気分障害の自己治療として物質を使用する場合がある。
- 不安障害(PTSD含む)(合併率 30〜50%)不安の緩和を目的にアルコール・ベンゾジアゼピンが使用され始めるケースが多い。PTSDと物質使用障害の合併は特に治療が複雑になる。
- ADHD(合併率 25〜40%)ADHDの衝動性・感情調節困難・刺激希求が物質乱用のリスクを高める。ADHDの治療(薬物療法・心理療法)が物質使用障害の改善にもつながる。
- 統合失調症(合併率 30〜50%)統合失調症患者の30〜50%が物質使用障害を合併(特にニコチン・大麻・アルコール)。物質使用が精神病症状を悪化させ、服薬アドヒアランスを低下させる。
- パーソナリティ障害(合併率 30〜40%)境界性・反社会性パーソナリティ障害との合併が多い。感情調節困難・衝動性・対人関係の問題が物質使用の動機と重なる。
DSM-5診断基準——11の判断項目
DSM-5では、物質使用障害を11の診断基準に基づいて評価します。12ヶ月以内に2項目以上を満たすと診断され、満たした項目数によって重症度が分類されます。
物質使用障害の11診断基準——詳細解説
以下の11基準のうち、過去12ヶ月に2項目以上を満たす場合に物質使用障害と診断されます。
- 基準1:コントロール喪失(量・期間)物質を当初の意図より多く、あるいは長い期間にわたって使用してしまう。「今日は少しだけ」と思っても、気づいたら予定をはるかに超えて使用している。
- 基準2:やめようとしても失敗する物質の使用量を減らす、またはやめようとする持続的な欲求があるが、繰り返し失敗する。「何度も決意したのにやめられない」という状態。
- 基準3:使用のための多大な時間を費やす物質の入手・使用・回復に多大な時間が費やされる。物質に関連した活動が生活の大半を占め、他の重要な活動が犠牲になる。
- 基準4:渇望(クレービング)物質への強烈な欲求・衝動(渇望)がある。特定の場所・人・感情が引き金となって突然強烈な渇望が生じることがある。
- 基準5:役割義務の失敗物質使用により、職場・学校・家庭での主要な役割義務を果たせなくなる。無断欠勤・成績低下・育児放棄などが例として挙げられる。
- 基準6:社会的問題があっても継続物質使用が対人関係・社会的な問題を引き起こしている、または悪化させているにもかかわらず、使用を続ける。
- 基準7:重要な活動を放棄・縮小物質使用のために、以前は楽しんでいた社会的・職業的・娯楽的活動を放棄または縮小する。趣味・友人関係・仕事への関心が失われる。
- 基準8:身体的危険状況での使用身体的危険を伴う状況(運転中・危険な機械操作中・妊娠中など)においても繰り返し物質を使用する。
- 基準9:身体的・心理的問題があっても継続物質使用が身体的・心理的な問題を引き起こしている、または悪化させているという認識があるにもかかわらず、使用を続ける。
- 基準10:耐性(同じ効果を得るために量が増える)①同じ効果を得るために著しく増量が必要になる、または②同じ量での効果が著しく減弱する、のどちらか。
- 基準11:離脱①その物質の特徴的な離脱症候群、または②離脱症状を緩和するために同物質(または類似物質)を使用する、のどちらか。
重症度の分類——軽症・中等症・重症
満たす基準項目数に応じて、軽症・中等症・重症の3段階に分類されます。
症状と経過——変化ステージモデルで理解する
物質使用障害の回復は、一直線ではなくプロセスです。プロチャスカとディクレメンテが提唱した「変化ステージモデル(TTM)」は、当事者がどのような心理的段階にあるかを理解し、適切なアプローチを選ぶための重要なフレームワークです。
変化ステージモデル(TTM)——6つの段階
前熟考期→熟考期→準備期→実行期→維持期、そして時にスリップを経て再び回復の道へ。各段階で必要な支援は異なります。
見逃してはいけない悪化・再発のサイン
物質使用障害の悪化・再発には、しばしば前兆サインがあります。早期に気づくことで、スリップを防ぐか、スリップが起きても素早く対処できます。
原因・リスク要因——バイオサイコソーシャルモデル
物質使用障害は単一の原因ではなく、生物学的・心理学的・社会的な複数の要因が複雑に絡み合う「バイオサイコソーシャル(生物心理社会)モデル」で理解されます。
バイオサイコソーシャルモデル——三つの次元で理解する
- 遺伝的脆弱性:依存症リスクの40〜60%が遺伝的要因で説明される自己投薬:うつ・不安・PTSD・痛みなどの症状を緩和するために物質が使用される使用する仲間・環境:物質使用が当たり前の環境での生活・交友関係
- 脳の報酬系の個人差:ドーパミン受容体の感受性・密度の差が物質への反応に影響トラウマ歴:特に幼少期の逆境体験(ACEs)は最大のリスク要因の一つ入手のしやすさ:アルコールの社会的許容度・薬物の入手ルート
- 代謝の差:アルコール代謝酵素(ADH・ALDH)の遺伝子多型感情調節困難:強烈な感情(怒り・不安・孤独)を物質で「対処」するパターン社会的孤立・排除:孤独感・疎外感が使用の引き金になる
- 慢性疼痛・身体疾患:痛みの緩和を目的にオピオイドが使用される場合低い自己効力感・絶望感:「どうせ自分には無理」という思いが回復を妨げる経済的困窮・失業:ストレスと使用機会の増加が重なるリスク
- 脳の発達段階:若年期の使用は成熟途中の脳への影響が特に深刻衝動性・感覚探求傾向:ADHDや境界性PD傾向との関連が示されているスティグマ:恥・偏見が受診を妨げ、悪化につながる悪循環
治療——エビデンスに基づく多角的アプローチ
物質使用障害の治療は、薬物療法・心理療法・自助グループ・社会支援を組み合わせた多角的アプローチが最も効果的です。「意志の力で治す」のではなく、適切な支援の力を借りることが回復の鍵です。
エビデンスに基づく治療アプローチ
心理療法・自助グループ・集団療法・家族支援・行動療法など、エビデンスのある複数のアプローチが利用可能です。組み合わせて活用されます。
- 動機づけ面接(MI)(心理療法)本人の変化への動機を引き出し、強化するための対話技法。批判・説得ではなく、本人が自ら変化の理由を言語化できるよう支援します。前熟考期・熟考期の方に特に有効で、治療への参加意欲を高める第一歩として広く活用されています。共感的・非指示的なアプローチが特徴です。
- 認知行動療法(CBT)(心理療法)物質使用の引き金となる思考パターン・感情・状況を同定し、物質を使わない対処スキルを身につけます。「引き金同定」「行動の機能分析」「コーピングスキル訓練」「再発予防計画」などが主要な技法。最もエビデンスが豊富な心理療法の一つです。
- 12ステッププログラム(AA/NA)(自助グループ)アルコホーリクス・アノニマス(AA)やナルコティクス・アノニマス(NA)が提供する12段階の回復プログラム。「自分の力ではコントロールできないことを認める」という第一歩から始まり、同じ経験を持つ仲間との繋がりが回復の大きな支えとなります。日本でも全国各地で定期的に開催されています。
- SMARPP(薬物依存回復プログラム)(集団療法)国立精神・神経医療研究センターが開発した、日本の文化・医療体制に適した薬物依存回復プログラム。ワークブックを用いた認知行動療法的アプローチで、週1回・全24セッションの構成。外来通院しながら参加できるため、社会生活を維持しながら回復できる点が特徴です。
- CRAFT(コミュニティ強化と家族訓練)(家族支援)治療につながらない依存症の方の家族向けプログラム。「本人が治療に来なければ何もできない」という従来の考えを覆し、家族の対応を変えることで本人の治療参加率を高めることが実証されています。家族自身の生活の質改善にも効果的です。
- コンティンジェンシー・マネジメント(CM)(行動療法)薬物検査が陰性(使用していない)であることに対して、物質的な報酬(商品券・ポイント等)を与える行動療法。覚醒剤依存・コカイン依存への有効性がランダム化比較試験で確認されています。「行動の強化」という学習理論に基づいた治療法です。
回復を支える地域・社会資源
医療機関以外にも、地域には回復を支える多くの資源があります。自分一人ではなく、繋がりの中で回復していきます。
- 依存症相談拠点機関厚生労働省が都道府県に整備。本人・家族への相談、専門医療機関紹介、自助グループ情報提供を行う。無料で相談可能。
- 精神保健福祉センター各都道府県・政令市に設置。依存症専門相談員が対応。家族相談会、回復プログラム(SMARPP等)を提供している施設も多い。
- DARC(薬物依存症回復施設)断薬者が共同生活しながら回復を目指す民間の回復施設。当事者スタッフによる支援が特徴。全国に約100か所以上。
- AA(アルコホーリクス・アノニマス)アルコール問題を持つ当事者の自助グループ。12ステッププログラム。全国各地で毎日ミーティングが開催されている。無料。
- NA(ナルコティクス・アノニマス)薬物依存の当事者自助グループ。AAの12ステップをベースに、薬物全般を対象としている。全国各地でミーティング開催。
薬物療法——物質使用障害に使われる薬の種類と役割
物質使用障害の薬物療法は、心理社会的治療の補助として位置づけられますが、エビデンスのある複数の薬剤が利用可能です。物質の種類と治療目標(断酒維持・飲酒量低減・離脱管理)に応じて選択されます。
物質使用障害に用いられる薬剤一覧
物質使用障害の薬物療法は、心理社会的治療(認知行動療法・動機づけ面接・自助グループ)と組み合わせることで最大の効果を発揮します。「薬だけで治る」わけではなく、薬は行動変容を支える補助的ツールです。受診し、専門医と相談のうえ自分に合った薬物療法を検討してください。
- アカンプロサート(レグテクト)(対象:アルコール使用障害 / 目標:断酒維持)作用機序:グルタミン酸(NMDA)受容体とGABA受容体を調節し、飲酒欲求を軽減する。断酒後の神経興奮亢進状態を安定させる作用。使用方法:1回666mg(333mg錠×2錠)を1日3回食後に服用。投与期間は原則6ヶ月。断酒が確認された後から開始。エビデンス:複数のランダム化比較試験で断酒継続率の有意な改善が確認されている。飲酒量低減よりも断酒維持に有効。
- ナルメフェン(セリンクロ)(対象:アルコール使用障害 / 目標:飲酒量低減)作用機序:オピオイド受容体(μ・δ・κ)を調節し、飲酒の報酬効果(快感)を抑制することで飲酒欲求を低減させる。使用方法:飲酒の1〜2時間前に1錠(18mg)を服用。毎日服用するのではなく、飲酒しそうな日に頓服的に使用。エビデンス:ESENSE試験(国際多施設試験)にて、飲酒量の有意な低減と重度飲酒日数の減少が確認。日本では2019年承認。
- ジスルフィラム(ノックビン)(対象:アルコール使用障害 / 目標:断酒の動機づけ強化)作用機序:肝臓でのアセトアルデヒド分解酵素(ALDH)を阻害。飲酒するとアセトアルデヒドが蓄積し、顔面紅潮・嘔吐・動悸などの不快反応が生じる「嫌悪療法」的機序。使用方法:1日250〜500mgを服用。断酒への動機づけが確立している場合に使用。心疾患・肝疾患の患者には慎重に。エビデンス:断酒への動機づけがある患者で有効。アドヒアランスが高い場合に特に効果的。第二選択薬。
- ナルトレキソン(レビア)(対象:アルコール使用障害・オピオイド使用障害 / 目標:断酒維持・オピオイド再使用防止)作用機序:オピオイド受容体拮抗薬。アルコールやオピオイドの報酬効果(快感・陶酔感)を遮断し、再使用への動機を低減する。使用方法:アルコール用:1日50mgを経口服用。オピオイド用:完全離脱後に開始。オピオイドを使用している状態では投与禁忌。エビデンス:アルコール使用障害・オピオイド使用障害双方に対してランダム化比較試験で有効性が確認されている。
- ブプレノルフィン(サブテックス・スボキソン)(対象:オピオイド使用障害 / 目標:離脱症状管理・渇望抑制)作用機序:オピオイド受容体の部分作動薬。完全なオピオイド効果を与えずに離脱症状と渇望を緩和する。スボキソンはナロキソンとの合剤で乱用防止効果あり。使用方法:専門医療機関でのみ処方可能。舌下投与。用量は個人の依存程度に応じて調整。エビデンス:国際標準のMAT(薬物補助療法)として世界的に広く使用。死亡率・再使用率の顕著な低下が示されている。
物質別の離脱症状と管理——自己判断で急にやめないで
物質使用を急に中断した際に生じる離脱症状は、物質の種類によって大きく異なります。アルコールとベンゾジアゼピン系薬物の離脱は生命を脅かす場合があり、医師の管理のもとで行うことが必須です。
- アルコール発症時期:最終飲酒から6〜24時間後に発症、48〜72時間にピーク軽症状:不安・焦燥感・手の震え・発汗・心拍数増加・不眠重症状:振戦せん妄(意識障害・幻覚・発熱・けいれん)——生命に危険あり治療:第一選択薬はベンゾジアゼピン系(ジアゼパム等)。重症の場合は入院管理が必須。チアミン(ビタミンB1)補充も重要。注意:アルコール離脱は物質使用障害の中で最も生命リスクが高い。自己判断で急に断酒するのは危険。必ず医師の管理のもとで行う。
- 覚醒剤(メタンフェタミン)発症時期:使用停止から数時間〜数日後軽症状:強い疲労感・過眠・抑うつ・食欲増加(クラッシュ)重症状:重篤な抑うつ・希死念慮・無快感症(アンヘドニア)が数週間続く場合がある治療:支持療法(睡眠・栄養管理)が中心。確立された薬物療法はないが、抑うつへの対症療法を行う場合がある。注意:覚醒剤は強い精神依存を起こすが身体依存は軽い。ただし精神症状(フラッシュバック・妄想)が長期化する場合がある。
- オピオイド(ヘロイン・処方鎮痛薬等)発症時期:短時間作用型:最終使用から4〜8時間後。長時間作用型:24〜48時間後軽症状:不安・落ち着きのなさ・筋肉痛・鼻水・あくび重症状:重篤な不快感・嘔吐・下痢・不眠・激しい渇望。生命への危険はまれだが極めて苦痛が大きい治療:ブプレノルフィンによる代替療法、メサドン維持療法(日本では限定的)、ロフェキシジン(症状管理)。注意:PAWS(遷延性離脱症候群)として、軽い不快感・渇望が数ヶ月〜数年続くことがある。この期間の管理が再使用防止に重要。
- ベンゾジアゼピン系(睡眠薬・抗不安薬)発症時期:短時間作用型:1〜2日後。長時間作用型:数日後軽症状:不安増大・不眠・易刺激性・筋緊張重症状:けいれん発作(アルコールと同様に危険)・せん妄・幻覚治療:ゆっくりとした漸減(テーパリング)が基本。長時間作用型への切り替え後に徐々に減量。注意:自己判断での急な中断は生命に危険を及ぼす可能性がある。必ず医師の指示に従って減量すること。
- 大麻発症時期:数時間〜1〜2日以内軽症状:過敏性・不安・不眠・食欲低下・倦怠感重症状:まれに強い不安・抑うつ。激しい嘔吐(大麻過剰摂取症候群)治療:支持療法。確立された薬物療法は現時点では限定的。注意:「大麻は依存しない」は誤り。長期使用者では4人に1人に依存が生じるとされる。若年期の使用は脳発達への影響が懸念される。
社会的支援制度とよくある質問
物質使用障害の回復は、医療だけでなく、社会的な支援制度を活用することで大きく支えられます。費用の軽減、就労支援、相談窓口など、日本にはいくつかの重要な制度があります。
物質使用障害に関わる主な社会的支援制度
医療費負担の軽減から相談窓口、就労支援まで、利用できる制度はいくつもあります。担当医・市区町村窓口・精神保健福祉センターに相談することで、必要な支援につながります。
- 🏥 自立支援医療制度(精神通院医療)精神疾患(物質使用障害を含む)による継続的な通院治療に対して、医療費の自己負担を原則1割に軽減する制度(通常は3割)。所得に応じて月額上限額も設定されます。申請は居住地の市区町村窓口で行えます。精神科・心療内科への継続通院が必要な方は、必ず担当医に相談してください。利用方法:精神科・心療内科を受診→医師に制度について相談→市区町村の福祉窓口で申請→自立支援医療受給者証の交付
- 🤝 依存症相談拠点機関厚生労働省が各都道府県に整備した、依存症に関する総合的な相談窓口。本人・家族・支援者が無料で利用できます。依存症相談員が対応し、地域の専門医療機関・自助グループ・回復施設の情報を提供します。「どこに相談すればいいかわからない」という方の最初の窓口として機能します。利用方法:都道府県の精神保健福祉センター または 保健所に問い合わせ。厚生労働省HPで「依存症相談拠点機関」で検索可能。
- 🏛️ 精神保健福祉センター(都道府県・政令市)全国の都道府県・政令指定都市に設置された精神保健の専門相談機関。依存症専門相談員が本人・家族の相談に対応します。SMARPP(薬物依存回復プログラム)など、回復プログラムを直接提供している施設もあります。相談は無料です。利用方法:「○○県 精神保健福祉センター」で検索し、電話または来所で相談。予約制の場合もあるため事前確認を推奨。
- 📋 障害者手帳(精神障害者保健福祉手帳)一定程度の精神障害(物質使用障害による機能障害を含む)がある場合に取得可能。交通費割引・税金控除・就労支援サービスの利用など、様々な支援につながります。症状が安定していない時期でも取得できる場合があります。利用方法:精神科・心療内科の担当医に相談→診断書の作成→居住地の市区町村窓口で申請。
- 💼 就労支援・生活保護等物質使用障害の回復期には、就労能力の回復と経済的安定が重要です。就労移行支援事業所、地域障害者職業センター、ハローワーク障害者窓口などが利用可能です。生活に困窮している場合は、生活保護・生活困窮者自立支援制度の利用も検討してください。利用方法:市区町村の福祉窓口・社会福祉協議会・精神保健福祉士(PSW)に相談することで適切なサービスにつながれます。
物質使用障害についてよくある質問
A. 意志の弱さは原因ではありません。物質使用障害は、脳の報酬系・前頭前野・扁桃体など複数の神経回路が物質によって変容した「慢性脳疾患」です。糖尿病や高血圧が「意志の強さ」だけで治らないのと同様に、適切な医療的・心理社会的支援が必要です。多くの方が適切な治療と支援によって回復を達成しています。
A. そんなことはありません。回復率(5年以上の継続的な断薬・断酒)は約40〜50%とされており、複数回のスリップを経験しながらも長期的な回復を達成する方は多くいます。ただし「慢性・再発性疾患」という特性から、回復は一直線ではなく継続的な管理が必要です。再発は治療の失敗ではなく、回復プロセスの一部として理解されています。
A. 「問題ない」「自分でやめられる」という否認は、物質使用障害の中核症状の一つです。家族は本人を無理に変えようとするのではなく、まず専門機関(精神保健福祉センター・依存症相談拠点機関)に相談することをお勧めします。また、CRAFT(コミュニティ強化と家族訓練)というプログラムが、本人が治療につながる確率を高めることが実証されています。家族自身がAl-AnonやNar-Anonなどの自助グループで支えられることも重要です。
A. 「少しだけなら大丈夫」「今日だけ特別」という思考は、物質使用障害の回復において「認知的スリップ」と呼ばれる危険なサインです。この思考が行動スリップに直結することが多く、認知行動療法では「高リスク思考パターン」として早期に対処することを訓練します。この思考が浮かんだら、支援者・自助グループ・相談窓口に連絡することを強くお勧めします。
A. 医療機関は守秘義務を負っており、患者の同意なく職場・家族・第三者に情報を開示することは原則としてできません。また、物質使用障害は自立支援医療(精神通院医療)の対象疾患であり、通常3割の医療費自己負担が1割に軽減されます。受診のハードルを感じる場合は、まずオンライン相談(チャット相談 /chat-soudan も利用可能)や電話相談から始めることも有効です。
A. 本当です。アルコールへの身体依存が形成された場合、急激な断酒はアルコール離脱症候群を引き起こし、重症では振戦せん妄(意識障害・けいれん・幻覚・高熱)が生じ、生命に危険を及ぼす可能性があります。アルコール多量長期飲酒者が断酒を始める場合は、必ず医師の管理のもとで行ってください。同様にベンゾジアゼピン系薬物の急な中断も危険です。
A. DARC(薬物依存症回復施設)などの回復施設のメリットは複数あります。①物質が入手しにくい安全な環境での生活、②同じ経験を持つ仲間(ピア)との繋がりによる孤立防止、③当事者スタッフによる「回復のロールモデル」の提供、④日常生活スキルの再建(時間管理・対人関係等)、⑤地域生活への移行支援、⑥自助グループへの自然な参加機会、などが挙げられます。全国に約100か所以上あり、費用の軽減制度を利用できる場合があります。
A. ハームリダクション(Harm Reduction/有害性低減)とは、物質の完全な断絶が難しい場合でも、物質使用によって生じる健康・社会的なダメージを最小化する支援の考え方です。例えば、注射器の清潔な配布(注射器共有によるHIV感染予防)、アルコールを急にやめるのではなく段階的に減らす「減酒支援」、完全断薬の前に安全な使用法を指導することなどが含まれます。「断薬か・何もしないか」ではなく、どんな小さな改善も価値があるという視点が特徴です。
周囲の方へ——家族・大切な人を支えるために
物質使用障害を持つ方の家族は、長期にわたる精神的消耗・怒り・悲しみ・罪悪感を抱えていることがあります。正しい知識と適切なサポートが、本人の回復と家族自身の健康を守ります。
家族ができること・してはいけないこと
家族の関わり方は、本人の回復に大きな影響を与えます。「励まし」のつもりが逆効果になることもあります。
一人で抱え込まないで。
相談してみませんか。
物質使用に関する悩み、依存への不安——どうかあなたの大切な気持ちをココトモに聞かせてください。物質使用障害は適切な支援があれば回復できる病気です。今すぐ相談してください。
このページの情報は、医師による診断や治療に代わるものではありません。症状が気になる場合は、心療内科・精神科・依存症専門クリニックへの受診をご検討ください。継続的な通院治療には自立支援医療制度(精神通院医療)が適用でき、自己負担を原則1割に軽減できます。担当医にご相談ください。
