クライシスプランとは？
作り方・WRAPとの違い・安全計画までわかりやすく解説

クライシスプランの定義

クライシスプラン（Crisis Plan）とは、精神疾患を抱える人が、精神的に安定している時期に、将来起こりうる「危機的な状態」に備えてあらかじめ作成しておく行動計画のことです。「危機計画」「クライシス・プラン」などとも呼ばれ、精神医療・精神保健福祉の現場で近年急速に普及しています。

精神疾患は、一度症状が落ち着いてもストレスや生活の乱れ、服薬の中断などをきっかけに再発・悪化することがあります。そのような「危機」が訪れたとき、本人が冷静に判断して適切な対処をとることは非常に難しい状態になります。感情の波に飲み込まれ、普段なら当然できる判断が困難になり、誰に連絡すればよいかさえわからなくなることも少なくありません。

クライシスプランは、そうした「危機の瞬間」のために、元気なうちに「自分の危険サイン」「対処法」「連絡すべき人と機関」「入院の判断基準」などをあらかじめ書き留めておくツールです。これにより、本人・家族・支援者が同じ情報を共有でき、危機が生じても素早く・一貫した対応が可能になります。

「当事者主体」というあり方

クライシスプランの重要な特徴は、「支援者が一方的に決めるのではなく、本人が主体となって作る」という点です。当事者が自分の状態・価値観・希望を反映させることで、危機時にも本人の自己決定が尊重される計画が生まれます。これはリカバリー志向の精神医療において非常に重要な考え方であり、単なる治療計画とは根本的に異なる「当事者主体のツール」です。

「治療計画」ではなく「自分の計画」支援者と一緒に作りますが、主役はあくまで本人です。「自分が、未来の危機の自分のために残す手紙」という視点が、プランの実効性を支えます。

日本における導入の流れ

日本では、2010年代以降、精神科医療や地域精神保健福祉の現場でクライシスプランの導入が進んでいます。国立精神・神経医療研究センターや日本精神保健福祉士協会なども普及に取り組んでおり、入院治療中に作成して退院後の地域生活に役立てる取り組みが広がっています。

クライシスプランの基本的な目的

• 危機状態でも適切な行動がとれるよう「事前の準備」をする
• 本人・家族・支援者が共通の情報をもとに連携できる
• 再入院や緊急搬送を可能な限り防ぎ、地域生活を継続する
• 本人の自己決定と主体性を危機時にも守る
• 危機を「回避・軽減・早期解消」につなげる

危機時に起こりやすい判断力の変化

うつ状態では思考力・集中力・決断力が落ち、躁状態では衝動性が高まって冷静な判断ができなくなります。統合失調症の急性期には現実認識そのものが歪みます。こうした状態では、普段なら当たり前にできる「誰に電話するか」「今すぐ病院に行くべきか」という判断すら困難になります。これは意志の弱さや努力不足ではなく、脳の機能的な変化によるものです。

「助けを求めること」自体が難しくなる

精神的な危機では「助けを求めること」そのものへの抵抗感が強まることもあります。「迷惑をかけたくない」「自分が悪いのだから仕方ない」「誰も助けてくれない」といったネガティブな思考が強化され、本来なら頼れるはずの人に連絡できなくなります。事前にクライシスプランで「このときは〇〇さんに電話する」と決めておくことで、そうした心理的障壁を乗り越えやすくなります。

家族・支援者にとっての指針にもなる

家族や支援者の側も「どう対応すればいいかわからない」という問題を抱えています。精神的な危機を目の当たりにした家族は、パニックになったり、逆に問題を過小評価したりすることがあります。クライシスプランが存在すれば、家族も「こういう状態になったらこう対応する」という具体的な指針を持てます。

状態の段階分け（3段階モデル）

多くのクライシスプランでは、自分の精神的・身体的状態を3〜5段階に分けて記述します。よく使われる3段階の例を以下に示します。

クライシスプランの6つの構成要素

プランに含めるべき要素を、必要なポイントとともに整理しました。順序通りに並べる必要はなく、自分にとって意味のある形にカスタマイズして構いません。

自分の危機パターンを知る

良いクライシスプランを作るためには、まず「自分の危機のパターン」を理解することが必要です。この作業を「セルフモニタリング（自己観察）」と呼びます。自分の感情・思考・行動・体の状態を日々観察・記録し、パターンを把握する実践です。

セルフモニタリングのツール例

• 気分日記・ムードチャート：毎日の気分の状態を10点満点で記録、睡眠時間・食欲・出来事を短く書き留める。手帳・スマートフォンアプリで実践。双極性障害ではムードチャート（気分表）が一般的。
• 睡眠記録アプリ：睡眠時間・睡眠の質を客観的に記録できるツール。前兆サインの早期発見に役立つ。
• 通院ワークブック：国立精神・神経医療研究センターが提供する自己観察用のワークブック。
• WRAPワークシート：WRAP（元気回復行動プラン）が提供する、日常から危機まで体系的に記録できるワークシート。
• 主治医・支援者からのフィードバック：精神科・心療内科の定期診察時に、自分の状態変化について客観的な意見をもらう。

完成までの4ステップ

支援者が一方的に「こうすべき」と決めるのではなく、本人の言葉・希望・価値観を最大限尊重しながら作り上げるプロセスが重要です。

プロセスを支える5つの心得

• 支援者が「教える」のではなく「一緒に考える」姿勢で臨む
• 完璧なものを一度で作ろうとしない（何度も改訂する前提で）
• 本人が「書きたくない」と思う項目は無理に記入しない
• 「こうしてほしくない」という否定的な希望も尊重する
• 作成過程そのものが治療的な意味を持つことを意識する

WRAPを構成する6つのプラン

WRAPは精神疾患からのリカバリーを支えるツールとして世界中に広まり、以下の6つのプランで構成されています。

• 1. 日常生活管理プラン元気でいるために毎日すること
• 2. 引き金に対する行動プラン状態悪化の引き金になる出来事への対処
• 3. 注意サインに対する行動プラン前兆サインへの早期対処
• 4. 調子が悪くなってきているときの行動プランさらに悪化した状態への対応
• 5. クライシスプラン最も深刻な危機状態への対応
• 6. クライシスを脱したときのプラン危機後の回復を支えるアクション

この構造から分かるように、クライシスプランはWRAPの一部を構成しています。つまり、クライシスプランはWRAPに含まれる「危機時対応」の専門的パートですが、WRAP全体は日常の元気管理から危機後の回復まで、より広いスパンをカバーしています。

WRAPとクライシスプランの違い

補完し合うツール日常的なウェルネス管理にはWRAP全体を活用し、危機時の具体的な行動計画にはクライシスプランを充実させる。両者を組み合わせることは、リカバリー志向の支援における「最良の実践」のひとつとして評価されています。

疾患ごとに変わる、注目すべきポイント

疾患を切り替えて、それぞれのクライシスプラン作成のポイントを確認できます。

スタンレー＆ブラウンの安全計画——6ステップ

自殺念慮や自傷衝動が高まる危機の瞬間に、自分を守るための具体的な行動ステップをあらかじめ決めておくツールです。

「死にたい気持ち」を話し合うことの重要性

安全計画を作成するには、「死にたい気持ち」「自傷衝動」について正直に話し合うことが必要です。一見「死について話すことで自殺リスクが高まる」と心配する人もいますが、研究によれば、安全に話し合うことはリスクを高めず、むしろ孤立感を減らし、援助希求行動を促進することが示されています。

安全計画は、「死にたいと思っても死なないために何ができるか」を一緒に考えるプロセスそのものに治療的価値があります。支援者との対話の中で「自分の命を守る行動計画」を作ることが、それ自体として希望を育てる作業になります。

今すぐ危険な状態の場合

危機時の連絡先リスト作成

クライシスプランの中でも、連絡先リストは最も実用的で重要な要素のひとつです。危機の瞬間に「誰に連絡すればいいかわからない」という状況を防ぐために、あらかじめ複数の連絡先を整備しておきます。

連絡先リスト作成のポイント：

• 「誰に・何をお願いするか」を具体的に書く（「話を聞いてほしい」「病院に連れて行ってほしい」など）
• 優先順位をつけ、「まずはAに連絡、次にB」と手順化する
• 定期的に番号を更新し、「つながらない番号」を残さない
• スマートフォンの連絡先に「クライシスプラン：〇〇さん」として登録し、すぐ見つかるようにする
• 連絡先リストのコピーを財布・冷蔵庫・スマートフォンなど複数箇所に保管する

主な公的相談窓口

• いのちの電話：0120-783-556（無料・24時間）
• よりそいホットライン：0120-279-338（無料・24時間）
• こころの健康相談統一ダイヤル：0570-064-556（平日・各都道府県）
• 精神保健福祉センター：各都道府県に設置（電話相談・来所相談）
• 保健所：精神保健相談窓口あり（要事前確認）
• 精神科救急情報センター：各都道府県（夜間・休日の精神科受診調整）

入院への意思表明書・事前指示書

クライシスプランのより発展的な形として、「事前指示書（Advance Directive）」や「入院への意思表明書」があります。本人が判断能力を持っている間に、「将来の危機時・入院時に自分がどのような治療・対応を望むか（あるいは望まないか）」を文書化しておくものです。

事前指示書に記載できる内容：

• 使用を希望する・希望しない薬剤の種類
• 入院した場合に連絡してほしい人・してほしくない人
• 身体拘束・隔離に関する希望
• 緊急時の医療上の決定を委ねる代理人の指定
• 宗教的・文化的な配慮の希望
• ペットや家族の世話に関するお願い
• 退院後の生活に関する希望

事前指示書は、精神科医療においてはまだ法的拘束力が明確でないケースも多いですが、主治医や医療チームに対して「本人の意向」を伝える強力なツールです。特に、過去の入院で「こういう対応をされてつらかった」「こういう対応があると回復しやすかった」という経験を伝えることで、入院治療の質を向上させることが期待できます。

入院判断基準の明文化：「入院したくない」という気持ちは当然ありますが、「3日間眠れない状態が続いた場合」「自傷行為を行ってしまった場合」「一人で食事ができなくなった場合」など、客観的な基準をあらかじめ合意しておくことで、いざという場面での判断が感情的にならずに済みます。「どの病院に入りたいか（希望する病院・希望しない病院）」「任意入院を希望するか、医療保護入院は認めるか」といった入院形態に関する意向も記載できます。

日本の入院形態（参考）

• 任意入院：本人の同意に基づく入院。最も推奨される形態。
• 医療保護入院：精神保健指定医の診察と家族等の同意に基づく入院。本人の同意は不要。
• 措置入院：自傷他害の恐れがある場合に、都道府県知事の命令で強制入院。
• 応急入院：急性期に家族等と連絡がとれない場合の72時間以内の入院。

クライシスプランの定期的な見直し

クライシスプランは、一度作ったら終わりではありません。人の状態・生活状況・支援ネットワークは変化します。それに合わせてプランも定期的に更新することが非常に重要です。

見直しのタイミング：

• 定期的な見直し：3〜6ヶ月ごと、または年に1回の外来受診時
• 状態が大きく変化したとき：症状の改善・悪化・新しい疾患の診断など
• 生活環境が変わったとき：転居・就職・離職・家族構成の変化など
• 支援者が変わったとき：担当医・支援者の変更
• 危機を経験した後：入院・再発などの後に、「何が起きたか」を振り返り改訂する
• 連絡先に変更があったとき：番号変更・担当者交代など

危機後の振り返りと改訂：危機・入院を経験した後は、「何が前兆として現れたか」「プランの通りに動けたか」「何が機能して何が機能しなかったか」を丁寧に振り返ります。例えば「プランに書いてあった連絡先に実際には電話できなかった」場合、「なぜできなかったか」を考えます。「恥ずかしくて電話できなかった」なら、電話の敷居をさらに下げる工夫（「文章で連絡してもいい」など）を追加。「番号が変わっていた」なら連絡先を更新。危機の経験を「失敗」として終わらせず、「プランを改善するための情報」として活かすことがポイントです。

見直しの方法：主治医・支援者との定期面談の際に、「最近、前回と比べて変わったことはありますか？」という問いかけをきっかけに、プランの内容を確認し、必要な変更を加えます。改訂のたびに「バージョン（日付）」を記録しておくと、変化を振り返りやすくなります。

実践に役立つ6つのポイント

よくある6つの落とし穴

「作っただけ」「使えなかった」とならないために、以下の落とし穴に注意しておきましょう。

クライシスプランへのよくある疑問