臨床心理士とは？
資格・仕事内容・公認心理師との違いを解説

臨床心理士の定義

臨床心理士（りんしょうしんりし）とは、臨床心理学にもとづく専門知識や技術を用いて、人の「こころ」の問題にアプローチする心理専門職です。公益財団法人日本臨床心理士資格認定協会が実施する資格審査に合格し、同協会から認定を受けることで取得できます。

臨床心理士は、個人の内面的な成長と自己実現を支援する専門家です。医師や教師と異なるのは、あくまでもクライエント（相談者）自身の固有な価値観を尊重しつつ、その人の自己実現をお手伝いしようとする点にあります。「答えを与える」のではなく、「ともに考え、本人が自分の力で歩めるよう支える」存在といえます。

日本臨床心理士資格認定協会とは公益財団法人日本臨床心理士資格認定協会（JBCP）は、1988年（昭和63年）に設立された臨床心理士資格の認定機関です。文部科学省が唯一認定した民間資格として、心理専門職の質の向上と資質保証を担っています。2026年4月現在、全国に43,083名の認定臨床心理士が在籍しています。

「民間資格」としての歴史と権威性

臨床心理士は民間資格ですが、その権威性は国内外で高く評価されています。1988年の資格認定スタートから2017年に国家資格「公認心理師」が誕生するまで、臨床心理士は日本における心理専門職の事実上の唯一の認定資格として機能してきました。

国家資格である公認心理師が誕生した現在も、臨床心理士の資格は依然として高い需要があります。その理由として、次のような点が挙げられます。

• 歴史と実績30年以上の歴史を持ち、心理職の質保証において確固たる地位を築いている
• 臨床・研究両面での専門性大学院修士課程以上の修了を必須とするため、学術的な訓練を受けた高い専門性が担保されている
• 採用要件多くの病院・学校・公的機関が採用要件に「臨床心理士または公認心理師」を掲げており、現場での評価は変わらない
• スクールカウンセラーの登用要件文部科学省はスクールカウンセラーの採用基準として臨床心理士を引き続き優先している
• 5年更新制定期的な資格更新を義務づけることで、資格保有者の継続的な学習と質の維持を図っている

臨床心理士の誕生の背景

1980年代、日本では心理臨床の専門職に対する社会的な需要が高まりつつあったにもかかわらず、心理専門職の資格制度は存在していませんでした。誰でも「カウンセラー」と名乗れる状況に問題意識を持った関係者たちが、専門的な教育・訓練・倫理を担保する資格制度の必要性を訴え、1988年に日本臨床心理士資格認定協会が設立されました。

その後、学校でのいじめ問題の深刻化（1990年代）、阪神・淡路大震災後のトラウマ支援ニーズの高まり（1995年）、職場のメンタルヘルスへの関心の高まりなど、社会の変化とともに臨床心理士への需要は拡大してきました。2026年現在、43,000名を超える臨床心理士が日本各地で活躍しています。

数字で見る臨床心理士

2つの資格の基本的な違い

2017年9月に「公認心理師法」が施行され、日本で初めての心理職国家資格「公認心理師」が誕生しました。これにより、臨床心理士との「使い分け」や「どちらを目指すべきか」という問いが広く議論されるようになりました。以下の比較で、2つの資格の主な違いを整理します。

どちらを取るべきか——現場の実情

「臨床心理士と公認心理師、どちらを目指すべきか」という問いに対し、現場の専門家の多くは「両方取得するのがベスト」と答えます。その理由は以下のとおりです。

• 採用機会の最大化求人票では「臨床心理士または公認心理師」と記載するケースが多く、両方持つことで選択肢が広がる
• 医療機関での優位性診療報酬の「心理療法」算定には公認心理師が必要とされるケースが増えており、医療分野では公認心理師の重要性が高まっている
• スクールカウンセラーでの優位性文部科学省の指針では引き続き臨床心理士が優先採用される傾向があり、教育分野では臨床心理士の強みがある
• ダブルライセンスの実現可能性臨床心理士の指定大学院（第1種）を修了すれば、公認心理師の受験資格も同時に満たせるため、ダブルライセンス取得が現実的

認定心理士との違い

心理に関係する民間資格として、公益社団法人日本心理学会が認定する「認定心理士」もあります。臨床心理士との主な違いは次のとおりです。

認定心理士は心理学の入門的な資格であり、臨床現場での独立した業務には通常使われません。カウンセラーや心理支援の専門家として働きたい場合は、臨床心理士または公認心理師を目指すことが基本となります。

臨床心理士の受験資格

臨床心理士資格審査を受験するための主な要件は以下のとおりです。日本臨床心理士資格認定協会が定める指定大学院の修了が基本的な前提となります。

• 第1種（指定大学院修了）協会が指定する臨床心理士養成大学院（第1種）の修士課程または専門職学位課程を修了した者。修了後すぐに受験可能
• 第2種（指定大学院修了＋実務経験）協会が指定する第2種大学院を修了した後、1年以上の心理臨床実務経験を有する者
• 専門職大学院修了臨床心理に特化した専門職大学院（臨床心理専門職大学院）を修了した者
• 医師免許保有者医師免許取得後、心理臨床の実務経験を2年以上有する者
• 外国大学院修了者外国の大学院で臨床心理学の課程を修了し、修士号相当の学位を取得した者（審査あり）

指定大学院の選び方

臨床心理士を目指す場合、まず「臨床心理士指定大学院」に進学する必要があります。日本全国に多数の指定大学院がありますが、選ぶ際のポイントを押さえましょう。

• 第1種か第2種か確認する第1種は修了後すぐに受験可能で有利。公認心理師の受験資格も同時に得られる第1種を選ぶのが一般的
• カリキュラムの充実度臨床実習の内容・時間数、提携する実習機関（病院・学校等）の質と数を確認する
• 指導教員の専門分野自分が専門にしたい分野（子どもの心理、トラウマ、産業心理等）の専門家が在籍しているか確認する
• 入試難易度と選考方式大学院入試は筆記（心理学の専門知識・英語）と面接が一般的。偏差値は50〜60程度が多いが、上位校は競争が激しい
• 修業期間と学費修士課程は通常2年間。学費は大学によって大きく異なり、国立は年間50万円台、私立は100〜150万円程度が目安

大学院での学習内容

臨床心理士指定大学院では、以下のような科目・実習を履修します。

• 理論・知識系臨床心理学概論、心理アセスメント論、心理療法論（認知行動療法・精神分析・人間性心理学・家族療法等）、発達心理学、異常心理学、精神医学
• 実践系学内での個人カウンセリング実習（学内相談室でのクライエント対応）、学外実習（病院・学校・福祉施設・矯正施設等でのフィールド実習）
• 研究系心理臨床研究法、修士論文の執筆
• スーパービジョン指導教員や上級臨床心理士によるスーパービジョン（事例検討・指導）を通じた実践力の向上

大学院在学中から実際のクライエントと接する機会があるのが、臨床心理士養成の大きな特徴です。理論だけでなく、スーパービジョン付きの実践訓練を通じて、高い臨床力を身につけます。

試験の構成

臨床心理士資格審査は、一次試験（筆記）と二次試験（口述面接）の2段階で構成されています。同一年度内に両方に合格することで資格取得となります。

合格率と難易度

臨床心理士試験の合格率は例年60〜67%程度で推移しています。2023年度試験では受験者数1,705名中1,134名が合格し、合格率は66.5%でした。

合格率だけを見ると「比較的通りやすい試験」に思えるかもしれませんが、受験資格そのものの取得（指定大学院での2年以上の専門教育）が大きなハードルです。大学院入試→大学院での専門訓練→資格試験という長いプロセス全体の難易度は決して低くありません。特に口述面接では、臨床事例への深い理解と倫理的判断力が問われるため、実践経験の積み重ねが合否を左右します。

試験対策のポイント

• 過去問の徹底分析出題傾向を把握し、頻出領域（心理療法の理論・倫理・精神医学・発達心理学）を重点的に学習する
• 臨床経験の振り返り大学院での実習・スーパービジョンの経験を整理し、事例への対応方針を言語化する訓練をする
• 最新の研究動向の把握エビデンスに基づく心理療法（CBT、DBT、EBP等）の最新動向を押さえる
• 口述面接の練習模擬面接を繰り返し、臨床的判断を論理的・倫理的に説明する練習をする
• 倫理綱領の熟読日本臨床心理士会の倫理綱領を熟読し、インフォームドコンセント・守秘義務・多重関係等の倫理的問題に対する自分の考えを整理する

5年ごとの更新と継続教育

臨床心理士の資格は、5年ごとに更新することが義務づけられています。これは、急速に発展する臨床心理学の知識と技術について、資格保持者が継続的に学び続けることを保証するための仕組みです。公認心理師が更新不要の終身資格であるのと大きく異なる点です。

更新には、研修・学会参加・論文執筆・スーパービジョンなどの継続教育活動を通じて一定の単位（ポイント）を取得することが求められます。単位が不足した場合は資格が更新されないため、臨床心理士は常に学び続けることが求められます。

• 研修・セミナーへの参加日本臨床心理士会・都道府県臨床心理士会が主催する研修会への参加（1回あたりのポイント付与あり）
• 学会発表・論文執筆日本心理臨床学会などの学術大会での発表や専門誌への論文掲載
• スーパービジョンの受講・提供自分が指導を受けるか、後輩の臨床家にスーパービジョンを提供することも評価される
• 自主勉強会・事例検討会地域の臨床心理士が集まっての事例検討会や自主勉強会も更新ポイントに含まれる場合がある

更新制度が示すもの5年更新制度は「臨床心理士は常に学び続ける専門家である」ことを対外的に示す仕組みでもあります。利用者（クライエント）の立場からすると、資格を持つ臨床心理士が定期的に最新の知識・技術を更新していることが保証されているため、安心して相談できます。

4つの主要業務

日本臨床心理士資格認定協会は、臨床心理士の専門業務として以下の4つを定めています。

心理アセスメントの重要性

臨床心理士が行う心理アセスメント（臨床心理査定）は、単なる「テスト」ではありません。クライエントの全体像を理解し、最適な支援方針を立てるための専門的な評価プロセスです。

• 知能・認知機能の評価WAISシリーズ（成人用）・WISCシリーズ（児童用）・田中ビネー式知能検査など
• 人格・パーソナリティの評価ロールシャッハテスト（投影法）、TAT（主題統覚検査）、MMPI（ミネソタ多面的人格目録）など
• 発達・行動の評価新版K式発達検査、Vinland適応行動尺度など
• 症状・状態像の評価BDI（ベック抑うつ尺度）、STAI（状態特性不安検査）など症状チェックリスト

これらのアセスメント結果は、精神科医や教師・福祉職員などの他職種に対してフィードバック（心理検査報告書の作成）としても活用されます。多職種チームの中で臨床心理士が担う重要な役割の一つです。

主な心理療法（カウンセリングアプローチ）

• 認知行動療法（CBT）思考パターンと行動を変えることで気分・感情を改善する。うつ病・不安障害・パニック障害・PTSDなどに高いエビデンス
• 来談者中心療法（クライエント中心療法）ロジャーズが提唱。傾聴・共感・無条件の肯定的関心を基本とし、クライエント自身の成長力を信じるアプローチ
• 精神分析的心理療法フロイトの理論を発展させたアプローチ。無意識の葛藤・転移・防衛機制などを扱い、深層の心理的変化を目指す
• 家族療法個人の問題を家族システムの中で捉え、家族関係の変化を通じて問題解決を図る
• EMDR（眼球運動による脱感作と再処理法）PTSDのトラウマ記憶処理に有効なエビデンスがある技法
• 遊戯療法言葉でのコミュニケーションが難しい子どもに対し、遊びを通じて心理的支援を行う
• マインドフルネス認知療法（MBCT）うつ病の再発予防に効果的なアプローチとして広まっている

5つの主要な活動領域

スクールカウンセラー制度とは

文部科学省は1995年度から「スクールカウンセラー活用調査研究委託事業」を開始し、全国の公立学校への臨床心理士の配置を進めてきました。現在では公立小・中・高校を中心に全国各地でスクールカウンセラーが活動しており、臨床心理士が主要な担い手となっています。

文部科学省はスクールカウンセラーの資格要件として、臨床心理士、公認心理師、または大学・大学院で心理学を専攻した者などを定めていますが、採用実績の面では臨床心理士が高い割合を占めています。

スクールカウンセラーの主な業務

• 児童・生徒への個別カウンセリングいじめ・不登校・学習困難・発達の問題・家庭問題・友人関係・進路不安など、子どもが抱えるさまざまな悩みへの個別対応
• 保護者へのカウンセリング子どもの問題行動や不登校などで悩む保護者への相談対応と助言
• 教職員へのコンサルテーション担任の先生や管理職が子どもへの対応に悩んでいる場合の専門的な助言と支援
• 学校でのグループ活動ソーシャルスキルトレーニング、ストレスマネジメント教育などのグループワーク
• 危機介入自殺企図・自傷行為・重大ないじめ被害など、緊急事態への迅速な対応
• 他機関との連携児童相談所・精神科・家庭裁判所など、学校外の機関と連携して包括的な支援を実施

相談できる子ども・保護者の悩み

• ✓学校に行きたくない・行けない（不登校・登校しぶり）
• ✓友達との関係で悩んでいる（いじめ・仲間外れ・けんか）
• ✓勉強についていけない・学習意欲がわかない
• ✓発達に気になるところがある（ADHD・ASD・学習障害の疑い）
• ✓家庭での親子関係がうまくいかない
• ✓「死にたい」「消えたい」と思うことがある
• ✓自傷行為をしてしまう
• ✓進路・将来への不安
• ✓先生との関係に悩んでいる

スクールカウンセラーへの相談は無料・秘密が守られる学校のスクールカウンセラーへの相談は無料です。相談した内容は原則として守秘義務（秘密保持）の対象となり、保護者や担任の先生に無断で情報が漏れることはありません（ただし、緊急の安全確保が必要な場合等は例外があります）。「先生に知られたくない」という場合でも安心して相談できます。

スクールカウンセラーの勤務形態

スクールカウンセラーは、多くの場合非常勤（週1〜2日勤務）での配置が一般的です。複数の学校を掛け持ちすることも珍しくありません。常勤ではないため、「今日すぐに相談したい」と思っても来校日でない場合があります。学校によって曜日・時間が異なるため、事前に各学校のスクールカウンセラー来校日を確認してください。

平均年収の目安

臨床心理士の年収は、勤務先・雇用形態・経験年数・地域によって大きく異なります。専門職として高い評価を受ける一方で、非常勤での複数掛け持ちが多い職種という実態もあり、年収の幅は非常に広いのが特徴です。

勤務先別の年収の違い

• 公務員（精神保健福祉センター・教育相談センター等）常勤・正規職員／350〜600万円（公務員給与水準に準じる）
• 病院・クリニック（常勤）常勤／300〜500万円
• スクールカウンセラー非常勤・パート／100〜250万円（掛け持ち校数・勤務日数による）
• EAP機関・民間カウンセリング常勤・業務委託／300〜500万円
• 大学・研究機関常勤（教員・研究員）／400〜700万円（職位・研究実績による）
• 独立開業（私設カウンセリングルーム）自営／200〜1,000万円以上（集客・経営次第で大きく差あり）

臨床心理士は非常勤での雇用が多い職種であり、複数の勤務先を掛け持ちしながら収入を確保するケースが一般的です。年収を安定させるためには、常勤職の確保や複数の非常勤を組み合わせる工夫が必要です。近年は公認心理師の診療報酬上の優遇や、医療機関での採用要件の変化もあり、ダブルライセンス取得が収入面でも有利になるケースが増えています。

相談できる内容の幅広さ

臨床心理士への相談は、精神科や心療内科でなければ診てもらえないような深刻な問題だけでなく、日常的な心の悩みまで幅広く対応しています。「これくらいのことで相談してもいいのか」と思う必要はありません。

臨床心理士に「できないこと」

臨床心理士は医師ではないため、次のことはできません。混同しないようにしましょう。

• 診断「うつ病」「統合失調症」などの精神疾患の診断は医師（精神科医）の専権事項です。臨床心理士は診断を行うことができません
• 薬の処方向精神薬・抗うつ薬などの薬物療法は医師のみが実施できます
• 医療行為注射・採血・身体的な治療など、医療行為は行えません

薬による治療が必要と考えられる場合は、精神科・心療内科への受診を勧められることがあります。医師との連携のもとで心理療法と薬物療法を組み合わせた治療が行われることも多く、臨床心理士と精神科医はチームとして機能します。

臨床心理士のカウンセリングを受けるルート

臨床心理士によるカウンセリングを受けるには、主に以下のルートがあります。

• 医療機関（精神科・心療内科）精神科・心療内科に受診し、主治医の判断のもとで院内の臨床心理士によるカウンセリングを受ける。保険適用になる場合がある
• 大学附属相談センター多くの大学が地域住民にも開放した相談センターを設置。料金が比較的安価（1回2,000〜5,000円程度）
• 精神保健福祉センター各都道府県・政令指定都市が設置。無料または低料金で臨床心理士・公認心理師による相談を受けられる
• 民間カウンセリングルーム私設のカウンセリングルームで1対1のカウンセリングを受ける。料金は自由設定で高めだが、希望の専門家を選べる
• オンラインカウンセリングサービススマートフォンやPCを通じてビデオ通話でカウンセリングを受けられるサービス。通院が難しい方に便利
• EAP（従業員支援プログラム）勤務する会社がEAPと契約している場合、無料でカウンセリングを受けられる

カウンセリングの費用・料金の目安

• 精神科・心療内科（院内カウンセリング）保険適用後、1回1,000〜3,000円程度／保険：適用あり（医師の指示のもと）
• 精神保健福祉センター無料〜低料金／保険：なし（公費）
• 大学附属相談センター1回2,000〜5,000円程度／保険：なし
• 民間カウンセリングルーム（対面）1回5,000〜15,000円程度（50分）／保険：なし
• オンラインカウンセリング1回3,000〜10,000円程度／保険：なし
• EAP（会社契約）無料（会社負担）／保険：なし
• スクールカウンセラー（学校）無料／保険：なし（公費）

カウンセリングの流れ

臨床心理士によるカウンセリングは、一般的に以下のような流れで進みます。

初回面接で話せなくても大丈夫初めてのカウンセリングでは「うまく話せるか不安」「何を言えばいいかわからない」と感じる方も多いです。臨床心理士は「うまく話してもらう」ことを求めているのではなく、あなたが安心して表現できる空間を作ることを大切にしています。「うまく話せませんでした」という経験も含めて、一緒に考えてくれます。

カウンセリングと精神科・心療内科の違い

「カウンセリングに行くべきか」「精神科に行くべきか」という迷いはよくあります。2つのアプローチを正しく理解することで、自分に合った選択ができます。

重要なのは、「どちらが正しい」ではなく、「状態に応じて適切に使い分ける・組み合わせる」ことです。症状が重い場合はまず精神科・心療内科を受診して安定させ、その上でカウンセリングを並行して受けることが最も効果的なケースも多くあります。

主な公的支援制度・無料相談窓口

• 自立支援医療制度（精神通院医療）精神疾患（うつ病・統合失調症・不安障害・PTSD・発達障害等）で精神科・心療内科に継続的に通院している方は、医療費の自己負担を原則1割に軽減できます（通常は3割負担）。対象は精神疾患で継続通院している方。軽減内容は医療費自己負担が原則1割（収入によっては上限額あり）。申請先はお住まいの市区町村の障害福祉担当窓口。必要書類は医師の診断書（所定の書式）、保険証など。有効期間は1年間（更新手続き必要）。
• 精神保健福祉センターの無料相談各都道府県・政令指定都市に設置。精神科医・精神保健福祉士・臨床心理士・公認心理師などの専門家による無料の相談を実施。本人だけでなく家族や周囲の方も相談できる。面接相談・電話相談に対応（センターによって異なる）。匿名での相談も可能。うつ・不安・発達障害・アルコール問題・引きこもりなど幅広いテーマに対応し、必要に応じて適切な医療機関・支援機関への紹介も行う。
• 学校のスクールカウンセラー小・中・高校生と保護者は無料で相談できる
• 大学の学生相談室在学生は無料または非常に低料金でカウンセリングを受けられる
• 会社のEAP（従業員支援プログラム）企業がEAPと契約している場合、無料で利用できる
• 地域若者サポートステーション（サポステ）15〜49歳の就労に悩む若者向けの無料支援
• 市区町村の心の相談窓口一部の自治体では無料のメンタルヘルス相談を実施している

よくある質問