危機介入とは？
ロバーツ7段階モデル・PFA・自殺危機への対応をわかりやすく解説

危機介入の定義

危機介入（クライシスインターベンション、Crisis Intervention）とは、深刻な心理的危機状態にある人に対して、できる限り迅速かつ直接的に行われる専門的な援助活動のことです。第一の目的は、当事者が危機状態から脱し、心理的均衡（ホメオスタシス）を回復することにあります。

ソーシャルワーク研究者のL・ラポポート（Lydia Rapoport, 1970年）は、危機介入を「危機状態にある対象者に対して、その状態からできるだけ早く脱出することを目的に迅速かつ直接的に行われる援助」と定義しました。「迅速性」と「直接性」という二つのキーワードが含まれており、通常の心理療法やカウンセリングとは根本的に異なる緊急性・即時性が強調されています。

危機介入が目指すことは、単に危機状態を終わらせることではありません。適切な危機介入が行われた場合、当事者は危機以前の機能水準に戻るだけでなく、むしろそれ以前よりも高い適応力を獲得できる可能性があります。危機はピンチであると同時に、個人の成長のチャンスにもなりうるという考え方が、危機介入の重要な哲学的基盤となっています。

なぜ「迅速性」が重要なのか危機状態は通常4〜6週間で何らかの方向（回復または悪化）に変化します。この限られた時間の中で適切な支援が届けば、人は危機を乗り越え、以前よりも豊かな対処能力を身につけることができます。

危機介入が必要とされる主な場面

危機介入は、以下のような多様な状況で必要とされます。

危機介入が通常のカウンセリングと異なる点

危機介入は、長期的な心理療法・カウンセリングとは目的・期間・関わり方のすべてにおいて異なります。

そもそも「危機」とはどのような状態か

精神保健の文脈における「危機（crisis）」とは、通常の対処機制では解決できない圧倒的なストレス状態を指します。精神科医のエリック・リンデマン（Erich Lindemann）とジェラルド・カプラン（Gerald Caplan）は1940〜50年代にかけて危機理論の基礎を築きました。彼らは危機の特徴として以下を挙げています。

• 突発性急激に生じる心理的均衡の喪失。
• 一時性危機状態は通常4〜6週間で解消または変化する（良い方向にも悪い方向にも）。
• 介入可能性危機状態では通常よりも外部からの介入が受け入れられやすい。
• 転換点としての性質危機は破局になる可能性もあれば、成長のきっかけにもなりうる。

発達的危機と状況的危機

カプランは危機を大きく二つに分類しました。この分類は、危機の性質を理解し、適切な介入方法を選択する上で非常に重要です。

急性危機と慢性危機

危機には時間的な広がりの観点から、急性のものと慢性化したものがあります。

危機状態にある人が示すサイン

危機状態にある人は、感情・認知・行動・身体の四つの領域にわたって特有のサインを示します。これらのサインに気づくことが、早期の危機介入につながります。

世界における危機介入の発展

危機介入の理論と実践は、リンデマンの先駆的研究から現代のゼロスイサイド運動まで、約80年にわたって発展してきました。

カプランは「問題を解決するか、問題を再定義して解決可能なものとして受け入れるか、あるいは問題を避けるかのいずれかによって危機は解決される」という実践的な視点を提供しました。これは現在も危機介入の基本哲学です。

日本における危機介入の歴史

日本では、精神保健福祉の分野において危機介入の概念が徐々に導入されてきました。特に1998年の自殺者急増を契機に、社会的な対策の整備が加速しました。

• 1971年「いのちの電話」が東京で設立され、電話による危機支援が始まった。
• 1998年自殺者数が急増（年間3万人を超える）し、自殺対策の緊急性が認識されるようになった。
• 2006年自殺対策基本法が制定され、国・自治体・民間が連携した総合的な自殺対策が法定化された。
• 2007年自殺総合対策大綱が閣議決定され、ゲートキーパー養成など具体的な施策が示された。
• 2016年改正自殺対策基本法が施行され、市区町村レベルでの自殺対策計画が義務化された。
• 2019年頃〜精神科救急でのACT（包括型地域生活支援プログラム）チームの普及が進んだ。

ロバーツの7段階モデルとは

ロバーツの7段階危機介入モデル（Roberts' Seven-Stage Crisis Intervention Model）は、ニュージャージー州立大学の社会福祉学教授アルバート・R・ロバーツ（Albert R. Roberts）が1991年に発表し、その後改訂を重ねてきたモデルです。現在、危機介入の分野で最も広く知られ、活用されている体系的な枠組みの一つです。

このモデルは、支援者が危機状態にある人を段階的に導くための「ロードマップ」として機能します。これらの段階は必ずしも厳密な順序で進むとは限らず、実際の支援では柔軟に行き来することが求められます。また、このモデルはACT（Assessment, Crisis Intervention, Trauma Treatment）モデルとも組み合わせて用いられ、危機介入後のトラウマ治療へのスムーズな移行を可能にします。

7段階の流れ

第1段階の安全確認から第7段階のフォローアップまで、危機介入を体系的に進めます。

PFAとは何か

心理的応急処置（サイコロジカル・ファーストエイド：Psychological First Aid, PFA）は、深刻な危機的出来事（自然災害、事故、犯罪被害など）に見舞われた人々に対して、支援者が初期段階に提供できる心理社会的支援のガイドラインです。アメリカ国立PTSDセンターとアメリカ国立子どもトラウマティックストレス・ネットワーク（NCTSN）が共同開発し、WHOも独自のPFAガイドラインを作成しています。日本語版は兵庫県こころのケアセンター等が作成し、国内でも広く普及しています。

PFAは「精神的なトラウマケア」や「カウンセリング」とは異なります。心理的な「診断」を行うものでも、「感情を吐き出させる」ことを目的にしたものでもありません。被災者・被害者が自分の力で回復できるよう支える環境を整え、さらなる心理的被害から守るための実践的なアプローチです。医療専門職だけでなく、教師、消防士、警察官、ボランティア、行政職員など、幅広い人々が習得できるよう設計されています。

PFAの8つのコアアクション

PFAのアメリカ版ガイドラインでは、以下の8つのコアアクションが示されています。これらは順番通りに実行しなければならないものではなく、状況に応じて柔軟に実施します。

PFAの「やること」と「やってはいけないこと」

PFAには明確な実践上の指針があります。これらを守ることで、支援が逆効果にならないようにします。

PFAと心理的デブリーフィング（CISD）の違い

かつては「心理的デブリーフィング（Critical Incident Stress Debriefing: CISD）」と呼ばれる、外傷的出来事直後にグループで体験を語り合う手法が危機後支援として広く実施されていました。しかし複数のランダム化比較試験により、CISDは単回の実施ではPTSDの予防効果が証明されず、むしろ一部の人には有害な影響を与える可能性があることが示されました。

現在では、CISDよりもPFAの方が根拠に基づく初期支援として推奨されています。PFAはトラウマの強制的な「吐き出し」を求めず、個人のペースと選択を尊重する点が重要な違いです。

自殺危機への介入の基本姿勢

自殺の危機に瀕した人への介入は、危機介入の中でも最も緊急性の高い場面の一つです。世界保健機関（WHO）や日本の自殺対策において共通して強調されているのは、自殺念慮を持つ人に対して直接尋ねることを恐れないという姿勢です。

「死について聞くと、自殺念慮を強化してしまうのではないか」と心配する人は多いですが、これは誤解です。多くの研究が示すように、自殺について直接尋ねることそのものが自殺リスクを高めるという証拠はなく、むしろ当事者に「あなたのことを気にかけている」というメッセージが伝わり、助けを求めやすい環境が生まれます。

自殺危機介入の具体的なステップ

自殺の危機に気づいたとき、支援者（専門家・一般人を問わず）が取るべき基本的なステップです。

ACT介入——アセスメント・危機介入・トラウマ治療

ロバーツが提唱したACTモデルは、自殺危機介入を三つの段階に整理しています。

安全計画（Safety Plan）の作成

自殺の危機にある人が自分自身を守るために事前に用意する「安全計画（Safety Plan）」は、危機介入の重要なツールの一つです。スタンリーとブラウン（Stanley & Brown）が開発したSafety Planning Interventionは、国際的に広く使用されています。安全計画には、以下の要素が含まれます。

• 警戒サイン（Warning Signs）自殺念慮が高まるときに自分が示す内的サイン（思考・感情・行動・身体症状）をリストアップ。
• 一人でできる対処法気分をそらしたり落ち着かせたりするために自分でできること（音楽を聴く、散歩する、シャワーを浴びるなど）。
• 注意をそらしてくれる場所・活動図書館、カフェ、公園など、一人で危険になりにくい場所。
• 助けを求められる人のリスト危機のときに連絡できる家族・友人の名前と連絡先を少なくとも3人以上書く。
• 専門機関の連絡先担当医、相談窓口（いのちの電話、よりそいホットライン等）、精神科救急の番号。
• 致死的手段の制限自宅にある危険な物（薬・刃物など）をどのように管理・保管するかの計画。

自殺の危険因子と保護因子

自殺リスクは、リスクを高める「危険因子」と、リスクを下げる「保護因子」のバランスによって決まります。

• !過去の自殺企図歴（最大のリスク因子）
• !精神疾患（うつ病、双極性障害、統合失調症、依存症等）
• !物質（アルコール・薬物）の乱用・依存
• !慢性的な身体疾患・慢性疼痛
• !家族歴における自殺
• !致死的手段へのアクセス（特に銃器・大量の薬物）
• !社会的孤立・孤独
• !最近の重大な喪失体験
• !絶望感・将来展望の喪失

自殺念慮の「強度」を評価する——IS PATHWARMの活用

IS PATHWARMは、アメリカ自殺学会（AAS）が自殺の警戒サインとして提唱した頭字語です。これらのサインが多く見られるほど、緊急の介入が必要です。

緊急度の判断——低・中・高リスクの目安

自殺リスクの緊急度は、念慮の具体性と計画の詳細度によって判断します。

精神科救急・ACTチーム・精神保健福祉センター

日本の危機支援体制の中核を担う三つの機関を紹介します。

日本の主な危機対応・自殺予防の電話相談窓口

24時間対応の窓口を中心に、誰でも無料で利用できる相談先があります。

自殺対策基本法と自殺総合対策大綱

日本における自殺危機への社会的対応の根拠となるのが、2006年に制定された自殺対策基本法です。この法律の制定により、自殺は「個人の問題」から「社会的な問題」として位置づけられ、国・地方公共団体・事業者・医療機関・学校が連携して取り組む枠組みが整備されました。

• 自殺対策基本法（2006年制定）自殺は「個人の問題」から「社会的な問題」として位置づけられ、国・地方公共団体・事業者・医療機関・学校が連携して取り組む枠組みが整備された。
• 自治体の自殺対策計画義務化国・都道府県・市区町村はそれぞれ自殺対策計画を策定する義務を持つ（2016年改正により義務化）。
• 自殺総合対策大綱（最新は2022年改定）「誰も自殺に追い込まれることのない社会」の実現を目標とし、ゲートキーパーの養成、相談支援体制の強化、地域のつながりの再構築などが重点施策として示されている。
• 令和6年版自殺対策白書（2024年）年間の自殺者数や地域別・属性別の傾向の分析、対策の進捗状況が報告されている。

DV・災害・職場・学校における危機介入

場面ごとに特有の課題と支援アプローチがあります。タブで切り替えて確認してください。

ゲートキーパー——気づき・つなぐ役割

ゲートキーパー（Gatekeeper）とは、自殺の危険を示すサインに気づき、適切な対応を取ることができる人材のことです。医師・看護師・カウンセラーなどの専門家だけでなく、教師、職場の上司・同僚、民生委員、地域の人々など、あらゆる立場の人がゲートキーパーになれます。日本政府は自殺総合対策大綱の重点施策の一つとして「ゲートキーパーの養成」を掲げており、全国各地でゲートキーパー養成研修が実施されています。

危機にある人への声かけは、多くの人が「どう切り出せばいいかわからない」と感じるものです。以下は具体的な声かけの例です。

• 💬「最近、なんかいつもと違う気がして心配してるんだけど、大丈夫？」
• 💬「もし、なんか辛いことがあったら、聞かせてほしいな」
• 💬「こんなこと聞いていいか分からないんだけど、死にたいとか、そういうことを考えてたりしてる？」
• 💬「あなたのことが心配で、こうして声をかけてるんだ。時間があるとき話せない？」

大切なのは「完璧に話さなければならない」というプレッシャーを手放すことです。どんなに不完全でも、「気にかけている」ことを伝えること自体が大きな支えになります。

ゲートキーパー研修を受けてみよう各都道府県・市区町村や、職場・学校を通じて、ゲートキーパー養成研修が無料で受けられる機会が多くあります。半日〜1日程度の研修で、危機に気づき・話を聞き・専門家につなぐ基本スキルを学べます。近くの精神保健福祉センターや自治体の健康増進課に問い合わせてみてください。

家族・友人が危機状態の人に寄り添うとき

家族や友人が深刻な危機状態にあるとき、側にいる人も大きなストレスを抱えます。「何かしなければ」という焦りと、「どうしたらいいのかわからない」という無力感の間で揺れ動くことは自然なことです。まず、あなたが「そこにいること」自体がすでに大切な支援です。

言葉のかけ方ひとつで、当事者の感じ方は大きく変わります。避けるべき言葉と代わりに使える言葉を比較してみましょう。

「秘密にして」と頼まれたとき

危機状態にある人から「誰にも言わないで」と頼まれることがあります。この「秘密の約束」は、支援者を非常に難しい状況に置きます。

生命の危険がある場合、「秘密」の約束を守ることよりも、当事者の生命を守ることが最優先です。「あなたのことがとても心配だから、助けてくれる人に話したい。一緒に相談窓口に連絡してみよう」と伝え、専門家につなぐことを最優先にしてください。「裏切られた」と感じさせてしまっても、命を守ることの方が重要です。多くの場合、危機を乗り越えた後、当事者は「あのとき話してくれてよかった」と感謝することがほとんどです。

• 「すべてを自分が解決しなければならない」というプレッシャーを手放す。支援者は専門家ではなく、専門家につなぐ役割を担っている。
• 支援の経験を一人で抱え込まない。信頼できる人や専門家に話す。
• 自分自身の感情（不安、怒り、悲しみ、無力感）を認め、それを適切に処理する時間を持つ。
• 睡眠・食事・運動など基本的な生活リズムを崩さない。
• 自分が限界に達していると感じたら、専門の相談機関（精神保健福祉センターなど）に相談する。

自分自身が危機状態にあるとき

深刻な危機状態にある自分に気づいたとき、「助けを求めることは弱さの証だ」「迷惑をかけてしまう」という思いが浮かぶことがあります。しかしそれは誤りです。危機の状況で「助けが必要だ」と認識し、行動を起こすことは、勇気と強さの証です。あなたが今感じている苦しさは本物で、あなたには助けを受ける資格があります。

今すぐできるセルフケアと危機の対処法を紹介します。

精神科・心療内科を受診するサイン

以下のような状態が続く場合は、できるだけ早く精神科・心療内科を受診してください。危機的状態が緊急の場合は、精神科救急または救急外来への受診を検討してください。

• ✓「死にたい」「消えたい」という考えが頭から離れない
• ✓自分を傷つけることを考えている、または実際に傷つけてしまった
• ✓2週間以上、極度の落ち込み・不安・絶望感が続いている
• ✓日常生活（食事、睡眠、仕事・学校）が著しく障害されている
• ✓現実感が失われている（解離）、または幻覚・妄想のような体験がある
• ✓アルコールや薬物への依存が著しく増している

受診費用が心配な方へ——自立支援医療制度精神科・心療内科への継続的な通院が必要な場合、自立支援医療制度（精神通院医療）を申請することで、医療費の自己負担が原則1割に軽減されます。申請は市区町村の福祉担当窓口、または精神保健福祉センターで相談できます。

危機介入後のフォローアップと回復——DBT・PTG

急性の危機が安定した後、多くの人はホッとした気持ちとともに、「本当にこれで大丈夫なのか」という不安を抱えます。危機介入は「終わり」ではなく、長期的な回復の「入口」です。

弁証法的行動療法（Dialectical Behavior Therapy: DBT）は、マーシャ・リネハンが1980年代に境界性パーソナリティ障害や自殺傾向のある人のために開発した心理療法です。現在では、繰り返す自殺念慮・自傷行為、感情調節の困難を持つ幅広い人々に対して有効性が示されています。

• マインドフルネス「今この瞬間」に判断なく注意を向ける力を育む。感情の嵐の中でも「ただ観察する」視点を持つことで、衝動的な行動を防ぐ。
• 苦悩耐性スキル苦しい感情や状況を即座に変えようとせず、耐えのびるための具体的なスキル（TIPP：温度変化・強度の高い運動・ペースの調整・漸進的な筋弛緩）。
• 感情調節スキル感情を認識し、強度を調整し、感情に振り回されずに行動するための技術。
• 対人関係スキル自分の権利を主張しながら、相手を傷つけず、関係を維持するためのコミュニケーションスキル。

深刻な危機体験の後、単に「元の状態に戻る」だけでなく、以前よりも豊かな自己感覚・人生観・対人関係を獲得する「ポストトラウマティック・グロース（外傷後成長、PTG）」が生じることがあります。

• 個人的強さの認識「あの危機を乗り越えた私には、想像していたよりも強さがある」という認識。
• 人間関係の深化危機の中で支えてくれた人々との絆が深まり、人との関係に対する感謝と意味が増す。
• 人生への感謝「生きていること」「当たり前の日常」に対する深い感謝と喜びの感覚。
• 新たな可能性危機がきっかけで、新しい方向性・価値観・活動に気づく。
• スピリチュアルな変化人生の意味や目的についての深い探求。

よくある質問